20代におすすめ!自動車保険の保険料を抑えるポイントを解説

2024年3月8日(2024年11月26日更新)

20代の自動車保険の保険料は30代や40代に比べて高い傾向にあります。保険料は年齢以外にも車種や等級、運転免許証の色などによって変わりますが、20代の保険料はどれくらいが目安なのでしょうか。今回は、20代の保険料例や保険料をなるべく安くするためのおすすめの方法を紹介します。

年齢別の自動車保険の保険料の相場は?

主に運転される方の年齢に着目した自動車保険 &e(アンディー)の保険料は次の通りです。車両保険(一般タイプ)ありの場合と車両保険なしの場合に分けて紹介します。

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主に運転される方の
年齢
保険料(一括払)
車両保険
(一般タイプ)あり
車両保険なし
18歳 465,405円 258,411円
21歳 199,234円 115,979円
26歳 124,250円 71,217円
32歳 95,589円 54,285円
42歳 91,406円 51,762円
保険料の算出条件・補償内容の詳細を見る

上記保険料の算出条件

  • 運転免許証の色:18歳の場合、グリーン 18歳以外の場合、ブルー
  • 使用目的:主に日常・レジャー
  • 主な使用地:宮城県
  • 運転者限定:本人限定
  • 運転者年齢条件:18歳の場合、年齢問わず補償 21歳の場合、21歳以上補償 26歳の場合、26歳以上補償 32歳・42歳の場合、30歳以上補償
  • 前年走行距離区分:新規契約区分
  • 料率クラス:車両8対人12対物10傷害11
  • 等級:18歳の場合、6A等級 21歳の場合、6B等級 26歳の場合、6C等級 32歳・42歳の場合、6E等級(いずれも事故有係数適用期間:0年)

【補償内容(保険金額など)】

  • 対人賠償:無制限
  • 対物賠償:無制限
  • 対物超過特約:あり
  • 人身傷害:3,000万円(車内のみ補償)
  • 弁護士特約:あり
  • 他車運転特約:あり
  • 被害者救済特約:あり
  • 無過失特約:あり
  • インターネット割引:あり

<車両保険ありの場合>

  • 車両保険のタイプ:一般タイプ
  • 車両保険金額:95万円
  • 車両保険免責金額(1回目-2回目以降):5万円-10万円
  • 車両全損時諸費用特約:あり

【その他の算出条件】

  • 主に運転される方(記名被保険者)の年齢:表に記載の通り
  • 用途・車種:自家用普通乗用車
  • メーカー名・車名:トヨタ・プリウス
  • 型式:ZVW30
  • 初度登録年月:平成26(2014)年1月
  • 保険開始日(始期日):2024年4月1日
  • 保険期間:1年間
  • 前契約事故:―
  • 前契約保険会社:―
  • 払込方法:一括払
(注)
  • 表示の保険料は、保険開始日が2024年4月1日の&eにおける保険料です。商品改定などにより、保険料が変更となる場合があります。
  • 保険料は一例です。実際にご契約いただく際の保険料は契約条件により異なります。

30代や40代のドライバーと比較すると、10代・20代の若年ドライバーは特に保険料が高くなる傾向にあります。

主に運転される方の年齢のほか、運転者年齢条件を設定できないまたは保険料が高い条件(21歳以上補償など)になることなどが影響しています。

20代の自動車保険の保険料が高くなる理由は?

そもそも、20代の自動車保険の保険料はなぜ高くなってしまうのでしょうか。その理由について紹介するとともに、保険料を抑えるおすすめの方法を見ていきましょう。

初めて自動車保険に加入するから

自動車保険の等級は、初めて自動車保険に加入するお車の場合、原則として6等級からスタートします。等級は無事故だと1年ごとに1つずつ上がっていき、保険料の割引率も高くなっていきますが、6等級の場合は等級による割引率が高くないため、その分保険料は高くなってしまいます。
例えば、18歳で免許を取得し同時に車を購入したとします。このとき、新規で加入すると等級は6等級から始まります。自動車保険の等級は最大20等級ですが、20等級に到達するまでは最短でも14年かかります。18歳で加入した場合の14年後は32歳ですから、20代は等級による割引を最大限受けることができません。そのため、保険料が高くなってしまう傾向にあります。

20代の事故率が高いから

主に運転される方の年齢によっても自動車保険の保険料が変わります。特に、若年層は事故率が高いといわれているため、保険料も高く設定されているのが一般的です。
また、補償される運転者の範囲を決める「運転者年齢条件」によっても、保険料は変わります。運転者年齢条件の区分は保険会社によって多少異なりますが、「年齢を問わず補償」「21歳以上補償」「26歳以上補償」「30歳以上補償」といった区分が設けられています。「運転者年齢条件」は、補償される運転者の年齢の範囲が広いほど保険料が高くなります。「30歳以上補償」よりも「26歳以上補償」、「26歳以上補償」よりも「21歳以上補償」の保険料が高くなるため、主に運転される方が20代の場合、保険料は高くなる傾向にあります。

運転者年齢条件の範囲と区分(イーデザイン損保の自動車保険&e(アンディー)の場合)

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年齢問わず補償 21歳以上補償 26歳以上補償 30歳以上補償
運転者の年齢を
問わず補償
運転者※1が21歳以上の
事故のみ補償
運転者※1が26歳以上の
事故のみ補償
運転者※1が30歳以上の
事故のみ補償
20代の運転者※1を補償できるのはこの範囲
※1

別居している未婚の子や友人などが運転された場合は、年齢を問わず補償します。

20代などの若年層が保険料を抑えるポイント

20代などの若年層は自動車保険の保険料が高くなりがちですが、いくつかのポイントに注意することで保険料を抑えられることもあります。ぜひ参考にしてみてください。

ネット自動車保険を検討する

自動車保険には、大きく分けると「代理店型自動車保険」と「ネット自動車保険(ダイレクト型自動車保険、通販型自動車保険)」の2種類があります。

代理店型自動車保険は代理店の担当者と対面で相談できるというメリットがありますが、保険会社とお客さまの間に代理店を介することで、仲介コストがかかり、その分保険料が高くなる傾向があります。

一方、ネット自動車保険はお客さまと保険会社で直接のやり取りを行うため、代理店の仲介コストが圧縮されて代理店型よりもリーズナブルな保険料で自動車保険に加入できます。

家族の等級を引き継ぐ

新たに自動車保険を契約する場合は、条件を満たせば家族間で等級を引き継ぐことができます。
家族間の等級の引き継ぎについては、詳しくは以下のコラムをご覧ください。

自動車保険の等級は家族間で引き継ぎ可能!必要条件や注意点も解説

自動車保険の各種割引を利用する

各保険会社では自動車保険に適用される各種割引を用意しています。
例えば、イーデザイン損保の自動車保険&eでは以下の各種割引が用意されています。

&eの各種割引

  • インターネット割引
  • 新車割引
  • ASV(自動ブレーキ)割引
  • セカンドカー割引
  • 紹介割引

これらの割引を利用することで、自動車保険の保険料を節約できる可能性があります。

それぞれの適用条件をご確認のうえ、利用可能な割引がある場合は積極的に活用しましょう。

支払い方法として一括払を選ぶ

自動車保険の保険料の支払い方法は、一般的に月払(分割払)と一括払の2種類があります。

月払(分割払)のほうが1回あたりの保険料負担を軽くできますが、一度の支払いごとに手数料が上乗せされています。

一方の一括払は、契約分の保険料をまとめて支払うため、支払うタイミングでの負担は大きくなります。しかし、月払(分割払)のように上乗せされる手数料はないため、保険料のお支払い総額は一括払のほうが安くなります。

保険料を月払(分割払)で支払っている方は、一括払に変更したほうが総額での保険料負担を軽減できます。手元資金に余裕がある方は、一括払を検討してみましょう。

補償内容を限定する

一般的に、車両保険には「一般」と「限定(エコノミー)」の2種類があります(保険会社によって、名称が異なる場合があります)。
主な違いは、「限定(エコノミー)」は保険料が安い代わりに補償範囲が限定され、単独事故などの一部事故が補償対象とならないことです。

しかし、補償内容を限定することで保険料を安くしようとすると、本当に保険が必要になった際に補償されないといったリスクが伴うため注意が必要です。保険料の安さだけではなく、ご自身にとって必要な補償を検討し、最適なプランを選ぶことが大切です。

補償される運転者を限定する

運転者年齢条件を設定したり、本人限定や夫婦限定など、運転者限定を設定したりすることで、保険料が抑えられることもあります。
現在設定されている年齢条件や運転者限定は、実態に合っているでしょうか?適用条件を確認のうえ、正しく年齢条件や運転者を設定するようにしてください。

まとめ

20代の自動車保険の保険料は、他の年代と比べると割高な傾向にあります。しかし、若い世代でも保険料を抑える方法を知っておくことで、保険料の負担を軽減できるかもしれません。

&eは、ネット自動車保険ならではのリーズナブルな保険料が特長です。自動車保険の保険料が気になる方は、ぜひお見積もりをしてみてください。

監修:新井 智美

コンサルタントとして個人向け相談(資産運用・保険診断・税金相談・相続対策・家計診断・ローン・住宅購入のアドバイス)のほか、資産運用など上記相談内容にまつわるセミナー講師(企業向け・サークル、団体向け)を行うと同時に、金融メディアへの執筆および監修にも携わっている。現在年間300本以上の執筆および監修をこなしており、これまでの執筆および監修実績は2,500本を超える。

資格情報: CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員