自動車保険に新規加入する際に、確認すべきポイントは?

2024年3月8日

車を取得したら同時に必要となるのが自動車保険(任意保険)。とはいえ、車自体が高い買い物ですから、保険は少しでもおトクに加入したいものです。
今回は、新規で自動車保険に加入する際に確認しておきたいポイントをご紹介します。

おトクに自動車保険に新規加入するための3つの確認事項

自動車保険は、事故歴によって翌年の契約に適用する等級(ノンフリート等級)が決まり、その等級(1~20等級)に応じて保険料が割引・割増されます。新規で加入する場合は、基本的に6等級からのスタートとなりますが、等級に関して、少しでもおトクに新規加入するために確認しておきたい3つの項目があります。

point1

「セカンドカー割引」を受けられないか確認する

既に加入している自動車保険が11等級以上であることなど、一定の条件にあてはまれば、本人や同居の家族が2台目以降の車を取得して新たに自動車保険に加入する場合に「セカンドカー割引」が適用され、7等級からスタートできます。

point2

家族が「中断証明書」を持っていないか確認する

車を手放すなどして自動車保険を解約する場合、その時点の等級を保存する「中断証明書」を発行できます。その後、本人や同居の家族が新たに自動車保険に加入する場合、10年以内であれば保存しておいた等級を引き継ぐことができます。家族が「中断証明書」を持っていないか確認してみましょう。

point3

家族から等級を引き継げないか確認する

等級は、家族間で引き継ぐことができます。夫婦間はもちろん、同居していれば親子間、兄弟間などでも引き継ぎが可能です。家族間の等級引き継ぎを上手に活用すると、保険料を節約できる場合があります。
例えば、同居している子どもが車を購入し、新たに自動車保険を契約する場合、子どもが親の等級を引き継いで契約し、親は新規の等級で契約することで、条件によっては、トータルの自動車保険料を抑えることができます。

家族間での等級引き継ぎについては以下のコラムをご覧ください。
自動車保険の等級は家族間で引き継ぎができる!

自動車保険料を安くするためのポイントとは?

保険料を安くすることを考えるのであれば、代理店を通さず保険会社と直接契約する「ネット自動車保険」を検討してみましょう。ネット自動車保険は、中間コストが圧縮される分、合理的な保険料をご提供できるという特長があります。

さらに、補償内容によっても節約できるポイントがあります。以下、イーデザイン損保の自動車保険&e(アンディー)を例に、解説します。

  • 補償される運転者の範囲を限定して節約

「運転者限定」や「運転者年齢条件」を設定して、補償される「運転者の範囲」を限定することで、保険料を節約できます。
「運転者限定」は、「運転者限定なし」「家族限定」「夫婦限定」「本人限定」の4つの区分から選ぶことができます。補償される範囲を限定するほど保険料が安くなります。
「運転者年齢条件」は、「年齢問わず補償」「21歳以上補償」「26歳以上補償」「30歳以上補償」の4つの区分があります。補償される範囲を限定するほど保険料が安くなります。
なお、同居していない親族や、友人・知人は、「運転者限定」によって限定されていなければ、年齢にかかわらず補償の対象になります。

○:補償されます ×:補償されません

  • 補償の重複をなくして節約

人身傷害には、他の車に乗車中や歩行中の自動車事故でのケガも補償する「車内・車外ともに補償」タイプと、契約している車に乗車中のみ補償する「車内のみ補償」タイプの2種類があります。
同居の家族内などで車を複数所有している場合、他の車に乗車中や歩行中の補償は1台目の契約でカバーできるため、2台目以降の契約は「車内のみ補償」にすることで、補償の重複をなくして保険料を節約できます。

  • 「車両保険(限定タイプ)」で節約

ご契約のお車の損害を補償する「車両保険」ですが、電柱への衝突や転覆・墜落などもカバーする一般タイプの場合、保険料も高めです。他のお車との衝突や盗難などに限定して備えられる「車両保険(限定タイプ)」にすれば、保険料を抑えることができます。リスクと保険料のバランスを考えて検討しましょう。

※3

「エコノミー車両保険特約」を付帯し、補償範囲を限定した車両保険をいいます。

おすすめの補償・サービスは?

保険料を安く抑えることも大切ですが、何かあった時に備えるのが自動車保険の本来の目的です。特に10代から20代は統計的に事故が多いため、必要な補償やサービスは確実に押さえておきたいもの。確認しておきたい補償・サービスをご紹介します。

  • 弁護士費用が支払われる補償・特約
    自分に過失がない「もらい事故」の際、事故の相手方に損害賠償請求するための弁護士費用や訴訟費用が支払われる補償があります。
    「もらい事故」の場合、保険会社が代理で交渉することができないため、いざという時に弁護士に相談できる補償をつけていると安心です。
  • ロードサービス
    事故や故障など、突然のトラブルで走行不能となった場合にロードサービスを受けられると心強いです。自動車保険付帯のロードサービスの場合、契約している車であれば誰が運転していても対象となることが一般的です。

    自動車保険以外に会員制ロードサービスとして知られているものに「JAF」がありますが、こちらは「加入した人」が対象で、会員であれば所有している車以外でもロードサービスが受けられます。自分のライフスタイルに応じてロードサービスをどこまで準備するか検討しましょう。

  • 事故時のサービス対応
    事故があった場合に、保険会社がどこまで対応してくれるのかも確認しておきましょう。
    事故の相手方から損害賠償請求された場合の示談交渉を代行するサービスや、提携している警備会社が事故現場に駆けつけてサポートしてくれるサービスがある保険会社もあります。
    当然含まれるサービスだと思っていたら、実際に事故が起きてから含まれないことに気づき困った…といったことがないようにしましょう。

保険料の安さを重視するあまり、必要な補償を削ってしまっては、万一の時、困ったことになります。おトクに加入できる方法がないかを確認するのと同時に、何が必要かを確認し、自分にあった自動車保険を選びましょう。

監修:新井 智美

コンサルタントとして個人向け相談(資産運用・保険診断・税金相談・相続対策・家計診断・ローン・住宅購入のアドバイス)のほか、資産運用など上記相談内容にまつわるセミナー講師(企業向け・サークル、団体向け)をおこなうと同時に、金融メディアへの執筆および監修にも携わっている。現在年間300本以上の執筆及び監修をこなしており、これまでの執筆及び監修実績 は2,000本を超える。

資格情報: CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員